ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）の導入には初期投資がかかりますが、その負担を軽減する手段のひとつとして見逃せないのが、税制優遇措置の存在です。ZEBに関連する省エネ機器や再生可能エネルギー設備の導入には、法人税の特別償却や税額控除の対象となるケースがあります。たとえば、「中小企業経営強化税制」では、一定の省エネ性能を有する設備について即時償却または税額控除が認められており、ZEB化のために導入する高効率空調・照明設備や太陽光発電装置などが該当する可能性があります。また、固定資産税の軽減措置を実施している自治体もあり、ZEB建築の取得後の税負担を抑える効果が期待できます。これらの税制優遇を活用することで、補助金と合わせて導入コストをさらに圧縮することが可能になり、ZEB化のハードルは大きく下がります。ZEBは環境貢献だけでなく、経済的にも“得する”選択肢と言えるのです。
